実質的な商標権が通用しない手続き

最近のTTK Prestige Limited対Baghla Sanitaryware Private Limited and Otherの事件で、デリー高等裁判所は、原告による1908年民事訴訟法（Code of Civil Procedure, 1908）命令XI規則１（5）〔2015年商事裁判所法（Commercial Courts Act, 2015）による改定を含む〕に基づく記録に関する追加文書提出の申請を却下しました。

原告は2021年、自己の商標である「Prestige」、Prestigeのロゴの著作権の侵害、詐称通用および不当競争に関して、Baghlaを提訴しました。この原告の事件では、被告は原告の登録商標を使用して、浴室・キッチンの造作物および付属物の製造・販売に従事していました。原告はその後、被告がPrestigeの商標を第11類に登録していたことに気付きました。

裁判所は、被告が紛争対象のロゴを使用して衛生陶器、浴室・キッチンの造作物、台所用品または調理器具の販売、販売の申し出および広告を行うことを禁止する暫定的差止命令を下しました。被告は陳述書を提出し、原告は第二訴答を申請しました。被告はその後、追加文書の提出の申請に成功しました。

その後、原告は販促資料、売上および販促データを示す証明文書ならびに販売・販促費用に関する未監査の明細書等の追加文書の提出を申請しました。一部の資料は1959年まで遡るものでした。

原告は、被告が陳述書を添付した裏付け文書を提出しておらず、その１年後にようやく当該文書を提出したと申し立てました。本事件の審理がまだ開始されていなかったため、原告のこの申し立ては認められました。原告はさらに、商標Prestigeの使用は1955年から始まっていたと主張しました。本訴訟を提起する際、2007年より前の商標の使用を記録する証拠文書は、容易には入手できない状況でした。原告は、被告が2005年からの使用を主張する陳述書を提出して初めて、過去の記録を調査し、関連文書が地方裁判所にてすでに結審した事件で使用されていたことに気付きました。原告は民事訴訟法命令XI規則１（5）に依拠する形で、証拠文書の欠落に合理的な理由があるか否かの検証に合格していたと主張しました。審理が開始されていなかったため、被告に不利益が生じることはありませんでした。

被告は、原告の申請が時機を失したものであり、不誠実であると主張しました。原告は、第二訴答の２年後に、正当な理由なく追加文書を証拠として提示することを認められませんでした。原告の主張を裏付ける文書の提出を原告が怠ったことは、民事訴訟法に基づく正当な理由の検証を満足させることはできませんでした。

裁判所は、商事裁判所法の目的が高額の商事訴訟の迅速な処理および早期解決の徹底であるという司法上の根拠を支持しました。商事裁判所法の施行以降、期限およびその適応性は厳格かつ不可侵のものとなりました。

裁判所は、追加文書の提示の機会が何度かあったにもかかわらず、そうしなかった原告側に注意の欠如があったと判断しました。評判の高い会社である原告は、商標の保護に注意を払うべきでした。裁判所は、原告が提訴後２年以上、商標Prestigeの使用を証明する文書の発見に努めていたことを認めませんでした。原告は提訴の際に膨大な文書を提出し、第二訴答の申請の際にも追加文書を提出していたため、申し立ての却下による不利益を被りませんでした。

今回の申し立てにおける問題は、期限遵守、法令遵守および合理的な理由の欠如でした。非開示の合理的な理由は、提訴後に発見された文書には適用されません。合理的な理由は、追加文書を不注意により提出しなかったことにまでは適用されず、申立人が陳述書を添付した追加文書を提出できなくなるような、申立人自らが制御できない理由でなければなりません。商事裁判所には、初回の非開示について確認された合理的な理由なく、提出の遅れた文書の申請を受け入れたり容認したりする義務はありません。追加文書の提出における不注意によるミスは、訴訟申立書とともに追加文書を提出しなかったことの合理的な理由にはなりません。

裁判所は、商事事件では期日を厳守しなければならないと考えています。商標に関する紛争で差止命令を申請する当事者は、文書の作成・提出で遅延することは許されません。

Manisha SinghはLexOrbisのパートナー、Malyashree Sridharanは同事務所のアソシエイト・パートナーです。

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