グラス・トラスト事件：インドの倒産手続における手続対和解

2016年倒産・破産法（IBC）は、財務的困難の迅速な解決、価値の維持および最大化を可能にする仕組みとして構想されました。IBCは当初、手続の取り下げという概念を想定していませんでしたが、年月を経て裁判所は、解決という主要な目的とは別に、既存の経営陣による真摯な和解が存在する場合があることを認識するようになりました。こうした場合、不要な企業倒産解決手続（CIRP）の開始や継続を避けるため、IBCの枠組み内で洗練された償還権に類似した形で、和解を促進すべきとされています。

この流れを受けて、立法府は第12A条および規則30-Aによる取り下げの仕組みを導入しました。これにより、

1. 1. 取り下げ提案に対する国立会社法審判所（NCLT）による包括的な審理監督、
   2. 債権者の利益保護、
   3. 機会主義的な取り下げの抑制、が確保されることとなりました。

形式対実質

Glas Trust Company LLC v Byju Raveendran事件において、最高裁判所は規則30-Aの手続的側面、特に暫定解決専門家（IRP）を通じた取り下げ申請の提出要件が強制的であると判示しました。裁判所は、Swiss Ribbon事件の原則を再確認し、現行法の下では、法定の手続が存在する場合、審判所の本来的権限は通常行使できないことを明確にしました。

Glas Trust Company LLC v Byju Raveendran事件における最高裁の判決は、手続的な取り下げルートを明確にしたことで、インドにおける倒産法理の重要な節目となりましたが、過度な形式主義についても大きな議論を呼んでいます。特に、債権者委員会（CoC）設立前に和解が成立した場合や、技術的な不備が真摯な和解の試みに影響を及ぼす場合に顕著です。

例えば、裁判所や審判所が正義の観点から解決専門家を通じた厳格な手続を経ずに直接取り下げを認めてきた寛容な対応が無効となり、手続上の障害が解決をより高コスト・長期化・不確実にしています。

具体例としては、

1. 1. 元のオペレーショナル債権者が請求満足後もフォームFAに署名しない場合、
   2. IRPが規則30-Aに基づきフォームFAを受領した後に取り下げ申請をせず、CoCの設立に進んだ場合など、実質を重視して取り下げを認めてきた事例が挙げられます。

司法判断の多様化

Glas Trust Company LLC v Byju Raveendran事件のアプローチは、透明性と利害関係者の包括性を高める司法の進化を示す一方で、過度な司法審査が「パンドラの箱」を開けることになるリスクも浮き彫りにしています。National Company Law Appellate TribunalによるSunil D Desai v Rajendra Jain事件の判決では、提案された和解が一部前払いと段階的支払いのみで構成されていたため、関係債権者が商業条件を受け入れていたにもかかわらず、第12A条に基づく取り下げが却下されました。同様に、Himanshu Singh v HDFC Bank事件では、借り手が金融債権者に全額返済した後でも、他の金融債権者が請求を提出したため、NCLTは和解案を却下しました。

Sachin Malde v Hemant Nanji Chheda事件のような判決は、Glas Trust Company LLC v Byju Raveendran事件以降、IBCの目的に沿った前向きな司法の進展を示しており、他に債権者が存在しない、または不利益を被らない場合には、審判所の本来的権限で倒産手続を終了できることを強調しています。こうした事例は、手続的な安全策が重要である一方、文脈を無視した絶対的な遵守は倒産法の衡平な目的を損なう可能性があることを示しています。

Glas Trust Company LLC v Byju Raveendran事件は包括性と透明性への道を切り開きましたが、その運用には司法の微妙な判断が求められます。今後、司法の課題は、Glas Trust Company LLC v Byju Raveendran事件の手続基準とIBCの根本的な目的を調和させ、手続上の門番が正当な和解を妨げないようにすることです。Glas Trust Company LLC v Byju Raveendran事件の遺産は、硬直した形式主義ではなく、応答性と衡平性を備えた倒産制度の形成にあるべきです。

SIDDHANT KANTはShardul Amarchand Mangaldas & Coのパートナー、MOULSHREE SHUKLA はプリンシパル・アソシエイト、SATYAJIT BOSEはアソシエイトです。